高齢化が進む我が国では、将来にわたり国民一人一人が安心・安全で質が高く効果的・効率的な医療を受けられるよう、定期的に医療・介護両制度の見直しを行っています。
それでも高齢者人口の増加で医療ニーズは増える一方なのに対し、生産年齢人口が減っている現状は、対応可能な医療提供体制にいずれ限界が来ることは明らか。
今後も国民皆保険制度を持続させていくためには、高齢者にも３割の保険料を負担してもらう、病院から在宅での治療へよりシフトさせていくなど制度の効率化・適正化が必要不可欠でしょう。
2018年４月から施行された診療報酬改定の影響か、筆者の通う病院や薬局では、窓口で支払う負担金が若干増えました。医療費負担は今後も増えることはあっても減ることはなさそうです。
そこで本記事では、私たち被保険者が、より賢く、効率的に医療サービスを受けるための対策4原則をまとめてみました❗
国が社会保障費削減のため積極的に推進していることもありますが、使用割合が増えるにあたって、その安全性やクオリティに問題がないということ、その上でコスパがいいのだということが広く認知されたのだと思います。
それでもまだ、患者の側から「ジェネリックでお願いします」の一言がないと、高い薬のまま処方、調剤されてしまうこともあるので、注意してください。
管理人は年間通して咳喘息の薬が欠かせないのですが、薬をジェネリックに変えたことで年間の薬代が約2万4千円減りました（勿論、効果は同じ）。今は喘息だけでなく、風邪などで医者にかかった場合でも全てジェネリックで❗と毎回お願いしています。
同じ調剤薬局へ、前回来局日より６ヶ月以内に処方箋を持って行く場合に、お薬手帳を一緒に出せば、数十円ほど安くお薬を調剤してもらえます（金額は健康保険負担 割合によって変わります）。
たとえ数十円でも半年以内なら毎回適用されるのですから、例えば花粉症で一定機関医者に通わなければならないときなどは、忘れずに持参したいものです。
一部の市販薬については、
2017年から施行されたセルフメディケーション税制により、一部の市販薬を年間12、000円以上購入した際に、所得控除が受けられるようになりました。
最近はスイッチOTCと呼ばれる、病院でもらうのと変わらない薬が手に入るので、風邪やらアレルギーやら水虫やらでちょこちょこドラッグストアを利用すると、年間12、000円くらいは簡単にいってしまう気がします。
ただし、この制度を利用するためには、所得税や住民税を納めていて、定期的な健康診断（勤務先での定期健康診断なども含まれる）を受けていることが必要です。
また、 この新制度は、従来の医療費控除制度と同時には利用できないため、医療費全体が10万円を超えた場合は、どちらの制度で所得控除を受けるか、申告者自身で選択することになります。
この制度の対象者は、世帯主の所得に応じて 自己負担上限額が決められ、それを超える分の支払いは免除されます。勿論、生活保護と同じように必要がなくなれば対象から外されるのですが、本当に困っている人にとっては絶対に知っておくべき救済措置です。
国民皆保険制度のおかげで、日本ではいざという時全ての国民が等しく適正な医療を受けられます。 しかしこのシステムが相互扶助の精神に基づくものである以上、過剰な医療サービスを受ける人が多ければ多いほど保険料負担は増大するもの。
これを避けるためには国民ひとりひとりが日頃から健康意識を高めるとともに、どんなレベルの医療をどこで受けるべきかを適切に判断して医療機関を選択していくことが必要でしょう。
まあ、結局のところ医療費節約したいなら病気にならないことが一番❗バランスのいい食事に適度な運動、良質な睡眠。これにまさる対策なんてないのかもしれませんね😝
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それでも高齢者人口の増加で医療ニーズは増える一方なのに対し、生産年齢人口が減っている現状は、対応可能な医療提供体制にいずれ限界が来ることは明らか。
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今後も国民皆保険制度を持続させていくためには、高齢者にも３割の保険料を負担してもらう、病院から在宅での治療へよりシフトさせていくなど制度の効率化・適正化が必要不可欠でしょう。
2018年４月から施行された診療報酬改定の影響か、筆者の通う病院や薬局では、窓口で支払う負担金が若干増えました。医療費負担は今後も増えることはあっても減ることはなさそうです。
そこで本記事では、私たち被保険者が、より賢く、効率的に医療サービスを受けるための対策4原則をまとめてみました❗
ジェネリック医薬品を使い倒す
ジェネリック医薬品はいまや名だたる大病院は勿論、街のクリニックにおいても、幅広く採用されるようになりました。国が社会保障費削減のため積極的に推進していることもありますが、使用割合が増えるにあたって、その安全性やクオリティに問題がないということ、その上でコスパがいいのだということが広く認知されたのだと思います。
それでもまだ、患者の側から「ジェネリックでお願いします」の一言がないと、高い薬のまま処方、調剤されてしまうこともあるので、注意してください。
管理人は年間通して咳喘息の薬が欠かせないのですが、薬をジェネリックに変えたことで年間の薬代が約2万4千円減りました（勿論、効果は同じ）。今は喘息だけでなく、風邪などで医者にかかった場合でも全てジェネリックで❗と毎回お願いしています。
薬局には必ずお薬手帳（アプリでもよし）を持参する
お薬手帳は本来、安全な服薬管理のために医療機関に必ず提示すべきものですが、持参することで経済的なメリットもあります。
同じ調剤薬局へ、前回来局日より６ヶ月以内に処方箋を持って行く場合に、お薬手帳を一緒に出せば、数十円ほど安くお薬を調剤してもらえます（金額は健康保険負担 割合によって変わります）。
たとえ数十円でも半年以内なら毎回適用されるのですから、例えば花粉症で一定機関医者に通わなければならないときなどは、忘れずに持参したいものです。
一部の市販薬については、
ドラッグストアで年間1万2千円以上買うと税金が戻ってくる
2017年から施行されたセルフメディケーション税制により、一部の市販薬を年間12、000円以上購入した際に、所得控除が受けられるようになりました。最近はスイッチOTCと呼ばれる、病院でもらうのと変わらない薬が手に入るので、風邪やらアレルギーやら水虫やらでちょこちょこドラッグストアを利用すると、年間12、000円くらいは簡単にいってしまう気がします。
ただし、この制度を利用するためには、所得税や住民税を納めていて、定期的な健康診断（勤務先での定期健康診断なども含まれる）を受けていることが必要です。
また、 この新制度は、従来の医療費控除制度と同時には利用できないため、医療費全体が10万円を超えた場合は、どちらの制度で所得控除を受けるか、申告者自身で選択することになります。
利用できる医療費減額制度について知る
なんであれ、お金の負担を減らすための制度を利用するためには、基本的に利用者自身で調べて、申請する必要があります。医療費の自己負担額を軽減する公費負担医療制度としては、主に以下の通り。精神通院医療：精神保健福祉法第5条に規定する統合失調症などの精神 疾患を有する者で、通院による精神医療を継続的に要する者
更生医療：身体障害者福祉法に基づき身体障害者手帳の交付を受けた者で、その障害を除去・軽減する手術等の治療により確実に効果が期待できる者（18歳以上）
育成医療：身体に障害を有する児童で、その障害を除去・軽減する手術等の治療により確実に効果が期待できる者（18歳未満）
ー厚生労働省のサイトより引用ー
この制度の対象者は、世帯主の所得に応じて 自己負担上限額が決められ、それを超える分の支払いは免除されます。勿論、生活保護と同じように必要がなくなれば対象から外されるのですが、本当に困っている人にとっては絶対に知っておくべき救済措置です。
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国民皆保険制度のおかげで、日本ではいざという時全ての国民が等しく適正な医療を受けられます。 しかしこのシステムが相互扶助の精神に基づくものである以上、過剰な医療サービスを受ける人が多ければ多いほど保険料負担は増大するもの。
これを避けるためには国民ひとりひとりが日頃から健康意識を高めるとともに、どんなレベルの医療をどこで受けるべきかを適切に判断して医療機関を選択していくことが必要でしょう。
まあ、結局のところ医療費節約したいなら病気にならないことが一番❗バランスのいい食事に適度な運動、良質な睡眠。これにまさる対策なんてないのかもしれませんね😝
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